スーパー銭湯・日帰り温泉をはじめとする外浴サービスを提供する温浴施設は、今や身近なリラクゼーション施設として一般消費者に認知され、老若男女を問わずストレスからの解放と健康維持・増進に大きく貢献しています。
戦後、行政主導で公衆衛生を担ってきた銭湯がその役割を終え、店舗数が減少の一途にある中、民間主導で様々な店舗形態を展開してきた温浴施設は、近年のエネルギーコストの高止まり、人件費コストのアップ、さらに店舗数の増加による競合などによって、その経営環境は厳しさを増しています。

温浴施設は1980年代以降に一定の装置さえ初期投資すれば、短期間で資金回収が見込め、温浴ビジネスの経験がなくても開業できることから、遊休資産の活用に適した事業として多くの異業種企業が参入しました。

今日、店舗数の増加などによって利用機会が増えたものの、利用者の選択肢が増え、その結果、利用者数の減少や売上の低迷を余儀なくされている店舗も増加しています。しかしながら、潜在的な外浴需要はまだまだ未開拓であり、外浴機会を促すことで利用者数の獲得は可能であると思われます。

本来、温浴施設は「癒し」という無形の商品を提供するサービス産業でありながら、生い立ちの装置産業的なとらえ方によって、提供サービスに対する利用者満足度は十分ではありません。

一方、高齢化によって健康保険の負担が増えている今日、温浴施設が担う高齢者の健康維持・増進への役割についての認識が薄いことも事実です。

温浴振興協会は全国の温浴事業者に情報交換の場を提供し、監督行政庁の指導の下、衛生・安全面で満足度の高い店舗となり、一般消費者の身近な健康増進施設としてさらなるサービスの向上と温浴業界の発展のための活動を行うものとします。